口先だけの『再発防止』では、ヒューマンエラー(人為的ミス)は低減しない!!
ヒューマンエラーを減らし、安全・安心を提供できる会社になるための意識・知識・ノウハウを伝授します。
ヒューマンエラーによるトラブル防止教育用の教材として最適です。

DVD 大事故から会社を守る! 職場のヒューマンエラー対策 全1巻

  • 管理職
  • 危機管理
東京電力・技術開発研究所ヒューマンファクターグループマネジャー 河野龍太郎 監修/東京電力株式会社 協力
価格:99,000円(税抜)
発売日:2006年09月12日
商品コード:48523
収録時間:約70分
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おすすめのポイント

■全社的なヒューマンエラー対策は、意識・知識を全従業員が共有するところから始まります。「これだけは知っておきたい」基礎知識を科学的な側面からアプローチします。
■全編、ケースドラマを交えながら解説します。気乗りしない視聴者でも楽しみつつ、教育を受けさせられている感覚がないままに理解できます。
■第一巻ではヒューマンエラー対策の基礎の基礎を、第二巻・第三巻では代表的な職場ごとの対策のポイントを提示します。

ヒューマンエラー(人為的ミス)が原因での事故・トラブルが相次いでいます。こうしたトラブルを起こした会社は、消費者をはじめとするステークホルダーに不安を与えると同時にその信頼を裏切ることにつながります。
たった一人の従業員のヒューマンエラーが、メディアで大々的に取り上げられ、企業の社会的責任が問われ、顧客離れを招き、株価が下落し、営業自粛に追い込まれ、大きな利益損失を起こし、監督官庁から行政処分を受け、刑罰の対象になり、倒産……などという事態に発展しないとは言い切れません。
これからの会社は、経営トップをはじめとする全従業員が、「なぜヒューマンエラーが起きるのかを理解し、予防・低減に関する意識・知識・ノウハウを共有し、それをどう実践するか」についてのコンセンサスを共有することが欠かせません。
このDVDは、ヒューマンエラーによるトラブルを防ぐための教育・研修教材です。日常業務のなかで直面しがちな事例を引きながら、意識・無意識の中で直面するヒューマンエラーの芽に対して、ビジネス人はどういった言動をとるべきかを解説します。

内容(Chapter)

  1. ※本DVDはVHS版の第1巻~第3巻を収録しています。
    第1巻  ヒューマンエラーとは?
    ■プロローグ─重大事故発生─
    ■これまでの考え方
    ■ほんとうの原因は何か?
    ■こんな時エラーは起こる
    ・生理的特性~疲れ、眠け、年齢……
    ・認知的特性~見まちがい、聞きちがい、記憶ちがい……
    ・社会・集団の心理的特性~「思っても言えない」「みんなが言うからいいや」……

    第2巻 ヒューマンエラーはこう防ぐ─事務現場編─
    ■ヒューマンエラーを防ぐとは?
    ■ヒューマンエラーを防ぐ戦略
     STEP I :エラーを起こす作業の機会を減らす
     STEP II :作業中にエラーが起こる確率を減らす
     STEP III :多重のエラー検出策を設ける
     STEP IV :被害を最小にするために備える
    ■ヒューマンエラー対策のガイドライン
     STEP I :エラーを起こす作業の機会を減らす
     STEP II :作業中にエラーが起こる確率を減らす
     STEP III :多重のエラー検出策を設ける
     STEP IV :被害を最小にするために備える
    ■エピローグ

    第3巻 ヒューマンエラーはこう防ぐ─生産現場編─
    ■ヒューマンエラーを防ぐとは?
    ■ヒューマンエラーを防ぐ戦略
     STEP I :エラーを起こす作業の機会を減らす
     STEP II :作業中にエラーが起こる確率を減らす
     STEP III :多重のエラー検出策を設ける
     STEP IV :被害を最小にするために備える
    ■ヒューマンエラー対策のガイドライン
     STEP I :エラーを起こす作業の機会を減らす
     STEP II :作業中にエラーが起こる確率を減らす
     STEP III :多重のエラー検出策を設ける
     STEP IV :被害を最小にするために備える
    ■エピローグ

    ◇特典映像

監修者プロフィール

河野 龍太郎(かわの りゅうたろう)

元航空管制官。自らが管制官時代に経験したヒューマンエラー・ヒヤリハットの経験を発端に、本テーマの研究をスタートする。東京電力入社後は原子力発電プラントのヒューマンファクターの研究に従事する。現在は、社内の研究に留まらずヒューマンエラー対策の専門家として教育・啓発活動とともに言論活動も行う。


※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

東京電力株式会社 (とうきょうでんりょく )

首都圏1都7県および静岡県の富士川以東を供給区域・事業地域とする一般電気事業者。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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