目標管理を効果的に運用し、セルフ・マネジメント型人材の育成につなげる目標設定・評価面談のノウハウ

DVD 目標管理のための「面談の進め方」 全1巻
人材育成につなげる正しい活用法

  • 管理職
  • 人材開発・管理者教育
ワトソンワイアット コンサルタント 鈴木康司 監修
価格:108,000円(税抜)
発売日:2002年06月20日
商品コード:48619
再生時間:約75分
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説明

【このような会社のご採用をお勧めします】
■面談での部下とのコミュニケーションの取り方に、現場から不安の声が出ている
■目標管理制度を導入しているが、実際の運用がノルマ管理的になっているようだ
■評価制度で成果主義を掲げているが、業績横バイのなか、社員がシラケぎみだ
※ ケースドラマをもとに研修参加者が評価の実習をおこなう評価者研修のためのDVDではありませんので、どのような評価基準の会社でもご利用いただけます。

目標管理が、部下を動機づけてセルフ・マネジメント型人材を育成するマネジメントとなるか、それとも単なるノルマ管理になってしまうか ──正しい運用のキーは、管理者が行う目標設定と評価の面談にあります。目標管理における面談の意味を踏まえた上で、面談に臨む心構え、目標の設定方法、部下とのコミュニケーションのテクニックを、悪い面談例・良い面談例のケースドラマを豊富に盛り込んで解説します。目標管理の原点に立ち返った面談の進め方が身に付くDVDです。

目次

  1. ※本DVDはVHS版の第1~第3巻を収録しています。
    第1巻 面談に臨む前に
    ■目標管理とは
    目標管理とは/目標管理の目的/セルフ・マネジメント型人材の育成
    ■面談の基本
    悪い面談事例(1)管理者が一方的に話してしまうケース/悪い面談事例(2)部下の一方的な話を聞いてしまうケース/事前の準備/面談する環境を設定/態度などに注意/良き聞き手になる
    ■よりよいコミュニケーションの取り方
    4種類のコミュニケーション(回避、攻撃、指示、受容)/受容的コミュニケーションとは/受容的コミュニケーションのテクニック(繰り返し、明確化)/良い面談事例(1)目標未達の部下と原因を話し合う/良い面談事例(2)仕事のできない同僚への不満を述べる下への対応

    第2巻 期初の目標設定面談の進め方
    ■目標設定面談をおこなう目的
    悪い面談事例(1)手段のみを設定したケース/悪い面談事例(2)期限のみを設定したケース/ケースの問題点の検証/目標設定に必要な4つの要素/良い面談事例(1)手段を示しながら指標・水準を明確化/良い面談事例(2)業務の目的を再確認して目標を設定
    ■ゴールイメージの描き方
    Step1/Step2/Step3/Step4
    ■目標設定における注意点
    数値化できない目標の取り扱い/内部論理だけで目標を設定しない/外部要因を考慮する/無謀な目標は設定しない
    ■目標設定面談のテクニック
    良い面談事例(3)低めの目標を設定してきた部下への対応

    第3巻 期末の評価面談の進め方
    ■評価面談の進め方
    評価面談では何をおこなうか/悪い面談事例(1)先入観が評価に影響したケース/悪い面談事例(2)評価者の基準で辛目評価なったケース
    ■評価面談にあたっての心構え
    スキーマ(先入観)に注意する/他者スキーマ/自己スキーマ/スキーマを排除するには
    ■評価面談を実施する際のポイント
    評価への参加を促す/評価の尺度を正確に伝える
    ■人材育成につなげるフィードバック
    人材育成の2つの要素/「場」の重要性/良い面談事例(1)プレゼンに弱点を抱える部下へのフィードバック
    ■まとめ
    良い面談事例(2)事実確認とゴールイメージの再確認をおこなったケース

監修者プロフィール

鈴木 康司(すずき こうじ)

ワトソンワイアット コンサルタント。1968年愛知県生まれ。東京大学法学部卒業。住友商事(人事部)を経て、1998年にワトソンワイアット入社。日本における人材マネジメントシステムの設計、導入支援に関するコンサルティング業務を経て、2001年より、中国・アジアに展開する日系企業の組織・人材面でのコンサルティングに従事。2004年からは、ワトソンワイアット・ジャパンデスクを中国(上海)・タイ(バンコク)に開設し、同社コンサルタントのキャメルヤマモト氏、森田純夫氏らとともに本格的に中国・アジアにおけるコンサルティング活動を展開。ジャパンデスクとして、「グローバルにおける日本企業の勝ち方」を研究・模索中。現在、日本(東京)、タイ(バンコク)、中国(上海)、フィリピン(マニラ)等の複数拠点をベースにしつつ、アジア各国での活動を拡大している。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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