リクルーターは、大学のキャリアセンター、ゼミ、クラブに出向き、学生に自社や自分の仕事内容を伝え、ときには就職相談を受けるなど、幅広い役割をこなすことが求められる企業の採用活動のキーパーソン。自社の求める人材を的確に採用段階へ呼び込み、内定後も内定辞退という事態を招かないためにはどうしたらよいのか。リクルーターの基礎知識から役割、活動の概要、学生との面談の実際と注意点までを解説する。

DVD リクルーター入門 採用活動第一線のあなたの役割・注意点 全1巻

  • 中堅社員・職員
  • 新入社員・職員
  • 人材開発・管理者教育
クオリティ・オブ・ライフ代表取締役 原正紀 監修
価格:88,000円(税抜)
発売日:2008年09月25日
商品コード:48685
収録時間:約55分
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おすすめのポイント

視聴対象:業種・職種を問わない民間企業のリクルーターに選抜された、若手社員・新卒採用担当、人事・採用担当者

■リクルーターは自社の採用活動をサポートする強力な武器であると同時に、自社のイメージダウンそのものに直結する“諸刃の剣”です。採用活動での成功を勝ち取るためには、リクルーター教育が欠かせません。リクルーター教育カリキュラムの大枠をサポートします。

■若手世代がその役割を担うことになるリクルーターは、映像慣れした世代です。実りのある教育を実践するにも視聴覚教材を利用することをお薦めします。社内・社外講師の講演やテキスト系メディアなどといったクロスメディア利用での相性も考慮しました。

■明確なリクルーター制度をとっていない企業でも活用できるように配慮しました。

企業を取り巻く新卒採用の環境は、毎年変わります。“買い手市場”と“売り手市場”の影響を乗り越え、どのように「欲しい人材」を採り、入社してもらうか――。これは、企業にとって自社の将来を左右する大きな問題です。

将来の活躍が見込める人材に対して、一人の社会人の先輩として学生に接触するキーパーソンとして、リクルーターの役割があらためて注目されています。リクルーター制度を復活させ、採用活動の強力な武器として活用する企業も急増中です。

リクルーターは、会社そのものを伝える“語り部的存在”であり、学生にとっては、自分の入社後のイメージに直結するロールモデルともいえる存在です。最終的に入社する企業を決断する時の決め手として、“人”つまり“働く人の魅力”を挙げる学生が多いことは、今も昔も大きくは変わりません。

このDVDは、採用の最前線で活躍するリクルーターが知っておきたい役割、実践知識、してはならない事項を、ドラマを交えながら解説します。

学生に会社の「顔」として接するリクルーターに不可欠な意識・知識・スキルが身につく、企業の採用活動支援コンテンツです。

内容(Chapter)

  1. パート 1 リクルーターなら知っておきたい基礎知識
    ■プロローグ
    ■いま、採用市場は
    ■学生の意識と傾向
    ■リクルーターの役割とは
    ■リクルーター活動をどう進めるか
    ■エピローグ

    パート 2 ほしい人材を惹きつける言動と面談の実際
    ■プロローグ
    ■面談でめざすもの
    ■学生との面談の実際【悪い例】
    ■コンプライアンスへの配慮
    ■学生との面談の実際【良い例】
    ■エピローグ
    特典映像付

監修者プロフィール

原 正紀(はら まさのり)

早稲田大学法学部卒業。リクルートで人財採用・教育、キャリア開発に関する事業を16年間行う。2004年7月に独立し、国の事業であるジョブカフェにおいて年間のベ150万人に上る若者の就職支援に携わる。これまで企業における採用活動・人財育成・人事制度構築などに関する提案を行い、1,000人を超える経営者と面談をして、実践的な“人財経営”を追求し続けている。2006年新たな人財課題の解決、新時代における人と組織のベストマッチングに取り組むべく、株式会社クオリティ・オブ・ライフを設立し、代表取締役に就任。事業内容は企業の採用支援、人財育成・キャリア開発の支援、コンサルティング、プロジェクトサポートなど。現職 株式会社クオリティ・オブ・ライフ代表取締役、ジョブカフェ・サポートセンター代表、高知大学客員教授(キャリア論)、中小企業診断士、ITコーディネーター、GCDFキャリアカウンセラー、市場化テスト専門委員(内閣府)、若者と中小企業とのネットワーク構築委員(中小企業庁)など。 <主な著書>『5×2の法則』(同友館、2005年)、『会社復活』(共著、経林書房、2003年)、『「オンリーワン企業」はここが違う』(共著、経林書房、2004年)、『ジョブカフェスタイル』(監修、経済産業省、2006年)、『若者たちの就職物語』(監修、経済産業省、2007年)、『企業診断』(同友館)にて“挑戦する経営者”を連載

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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