ワークライフバランスは、制度を充実させるだけでは実現できない。管理職が組織全体の働き方を改革する必要がある。
仕事の効率化、能力開発、低下した部下の意欲の高め方、円滑な社内コミュニケーションと情報共有など、管理職がワークライフバランスを実現させるために取り組むべきポイントを解説。

DVD ワークライフバランス実現のためのマネジメント 全1巻

  • 管理職
  • ワークライフバランス・働き方改革
東京大学教授 佐藤博樹 監修/ワーク・ライフバランス 代表取締役 小室淑恵 監修
価格:86,000円(税抜)
発売日:2009年11月30日
商品コード:48696
再生時間:約40分
購入画面へ進む

おすすめのポイント

視聴対象:企業などあらゆる組織の管理者層、経営者、人事労務担当者

ワークライフバランスは、会社の制度を充実させるだけでは実現できない。カギを握るのは、管理職の職場での取り組みである。ワークライフバランス実現のために、管理職は組織全体の働き方を改革する必要がある。仕事の効率化、能力開発、低下した部下の意欲の高め方、円滑な社内コミュニケーションと情報共有など、管理職がワークライフバランスを実現させるために取り組むべきポイントをドラマ形式で解説。

各企業でワークライフバランス(仕事と仕事以外の生活の充実)支援の取り組みが本格化してきました。ワークライフバランス支援はもはや女性社員だけのための施策という誤解から、経営戦略に直結した問題という正しい認識が定着しつつあります。
しかしいざWLB支援に取り組むとき、多くの企業は「制度の充実」に終始しがちです。育児休業、介護休業などの制度の充実ばかりをはかり、「働き方の改革」に目がいかない。「働き方の改革」に着手したとしても、そこにはいくつかの壁が立ちはだかります――。
前作 日経DVD「ワークライフバランス」では、主に管理者に向けてワークライフバランスの誤解を解き、正しい認識を与えることを主眼に置きましたが、本DVDではその次のステップ--ワークライフバランスを正しく認識した管理者一人ひとりが職場でどのようにワークライフバランスを実現していくべきなのかをテーマにしています。
前作では管理者の取り組み例として「朝メール」を取り上げましたが、「朝メール」がすべての職場で有効となるわけではありません。ワークライフバランスを組織・チームで実現させるためには、「組織全体の働き方の見直し・時間生産性の向上」、「やる気をなくした社員の活性化」(とりわけ女性社員など)、「能力開発目標の提示」、「職場コミュニケーションの円滑化や仕事や生活に関する情報共有や」など働き方を変える取り組みが必要不可欠です。 前作に続き、本DVDでもドラマを通じて管理職の具体的な取り組み方を解説し、管理職が主体となって職場でワークライフバランスをどのように実現させればいいのかを提示します。また、本DVDで取り上げる施策や考え方は、女性社員や女性管理職の育成に悩む職場の管理職に対するヒントにもなるはずです。
前作の視聴者はもちろん、本DVDのみの視聴でも、ワークライフバランス実現の取り組み方にあたっての解決策が具体的に理解できる映像テキストです。

目次

  1. プロローグ
    労働時間の無駄をなくす
    部下の意欲を高める
    時間生産性を高める
    部下の能力を高める
    社内コミュニケーションで情報共有
    エピローグ
    付録:テキスト

関連リンク

監修者プロフィール

佐藤 博樹(さとう ひろき)

東京大学大学院情報学環教授(社会科学研究所兼務)。1953年生まれ、1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学、同年雇用職業総合研究所(現、労働政策研究・研修機構)研究員、1983年法政大学大原社会問題研究所助教授、1987年法政大学経営学部助教授、1991年法政大学経営学部教授、1996年東京大学社会科学研究所教授、2011年4月より現職。 <主な著書>『マネジメント・テキスト 人事管理入門〈第2版〉』(共著、日本経済新聞出版社)、『実証研究 日本の人材ビジネス』(共編、日本経済新聞出版社)、『パート・契約・派遣・請負の人材活用〈第2版〉』(編著、日経文庫)、『男性の育児休業』(共著、中公新書)、『職場のワーク・ライフ・バランス』(共著、日経文庫)、『結婚の壁』(共編著、勁草書房)などがある。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

小室 淑恵(こむろ よしえ)

株式会社ワークライフバランス代表取締役社長。
日本女子大学文学部卒。99年、資生堂入社。
2006年に株式会社ワークライフバランスを設立。900社以上の企業で残業を削減し、売上業績を向上させる「働き方見直しコンサルティング」とともに、年間約200回の企業一般向け講演研修を行う。産業競争力会議民間議員、内閣府男女共同参画会議「仕事と生活の調和に関する専門調査会」委員、厚生労働省、経済産業省などの委員等もつとめる。2児の母であり、自社でも「残業ゼロ・有給消化率100%」を実践している。『残業ゼロで好業績のチームに変わる仕事を任せる新しいルール」(共著、かんき出版)、『なぜ、あの部門は「残業なし」で「好成績なのか? 6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)など著書多数。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

関連著者・監修者 商品

もっと見る

now loading

同じジャンルの商品

もっと見る

now loading