今日、人材活用における基本的インフラとして注目を集めているワークライフバランス。 なぜ仕事と生活の両立を実現しなければならないのか?その「気づき」を視聴者に与え、管理者・社員の意識啓発に最適な動画コンテンツ。

DVD ワークライフバランス 全1巻

  • 全社員・職員
  • ワークライフバランス・働き方改革
東京大学教授 佐藤博樹 監修/ワーク・ライフバランス 代表取締役 小室淑恵 監修
価格:86,000円(税抜)
発売日:2009年01月23日
商品コード:48689
再生時間:約50分
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おすすめのポイント

□なぜWLBを実現しなければならないか、ドラマを通じて複数の視点から気づきを与える。
□WLB(ワークライフバランス)への誤解(子育て支援、女性向けの制度など)を解き、視聴者に当事者意識を芽生えさせる
□一人ひとりがWLBを実現するための道すじと管理者が組織に働きかける施策がわかります。管理職向けの研修教材として具体的なケースを用意。
□特典映像のWLBのプレゼンシートでは、WLBが求められる客観的なデータを提示。社内研修の資料としてそのままご利用いただけます。

視聴対象:企業などあらゆる組織の管理者層、人事労務担当者、一般社員

今日、少子化による労働人口の減少と人材不足、女性社員の活用が企業の重要課題です。今後ますます働き手が少なくなる日本で、優秀な人材を採用し、社員として働き続けてもらうための施策として「仕事と生活の調和」を意味するワークライフバランスへの関心が高まっています。
WLBは、女性を対象とした働き方や家庭を充実させる施策でもなければ、必ずしも企業業績の向上に直接的に貢献するものでもありません。ただし、働き方・価値観の多様化が進むなか、企業が取り組まなければ、社員のやる気や採用へのデメリットが大きいこと、今後は高齢化に伴い「介護と仕事の両立」を迫られる社員が増えることから、人材活用におけるインフラとして、整備が不可欠なものと言われています。WLBの本質とは、社員一人ひとりのやる気を高め、「働き方の柔軟性を追求する」こと。そのため、WLBは、現在の業務プロセスの見直しや、新フレームの設計、人材の安定確保など経営戦略に直結するテーマといえます。
本DVDでは、「親の介護をしなくてはならない年配管理職」「深夜残業を繰り返す若手独身社員」「仕事と育児の両立に悩む夫婦」などのケースを取り上げながら、現在の職場が抱える問題を見つめなおし、「なぜ、WLBに取り組まなければならないのか」「どうすればWLBが実現できるのか」という気づきを視聴者に与える映像コンテンツです。

目次

  1. <前編>なぜワークライフバランスが求められるのか(25分)
    ・プロローグ
    ・20代独身男性・沢渡恭平の場合
    ・20代独身女性・手塚美香の場合
    ・50代管理職・浪岡芳信の場合
    ・30代既婚女性・東山咲子の場合
    ・ワークライフバランスとは
    <後編>ワークライフバランスを実現するために(15分)
    ・介護と仕事の両立
    ・働き方を変えてみる
    ・育児と仕事
    ・エピローグ
    ◇特典映像

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監修者プロフィール

佐藤 博樹(さとう ひろき)

東京大学大学院情報学環教授(社会科学研究所兼務)。1953年生まれ、1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学、同年雇用職業総合研究所(現、労働政策研究・研修機構)研究員、1983年法政大学大原社会問題研究所助教授、1987年法政大学経営学部助教授、1991年法政大学経営学部教授、1996年東京大学社会科学研究所教授、2011年4月より現職。 <主な著書>『マネジメント・テキスト 人事管理入門〈第2版〉』(共著、日本経済新聞出版社)、『実証研究 日本の人材ビジネス』(共編、日本経済新聞出版社)、『パート・契約・派遣・請負の人材活用〈第2版〉』(編著、日経文庫)、『男性の育児休業』(共著、中公新書)、『職場のワーク・ライフ・バランス』(共著、日経文庫)、『結婚の壁』(共編著、勁草書房)などがある。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

小室 淑恵(こむろ よしえ)

株式会社ワークライフバランス代表取締役社長。
日本女子大学文学部卒。99年、資生堂入社。
2006年に株式会社ワークライフバランスを設立。900社以上の企業で残業を削減し、売上業績を向上させる「働き方見直しコンサルティング」とともに、年間約200回の企業一般向け講演研修を行う。産業競争力会議民間議員、内閣府男女共同参画会議「仕事と生活の調和に関する専門調査会」委員、厚生労働省、経済産業省などの委員等もつとめる。2児の母であり、自社でも「残業ゼロ・有給消化率100%」を実践している。『残業ゼロで好業績のチームに変わる仕事を任せる新しいルール」(共著、かんき出版)、『なぜ、あの部門は「残業なし」で「好成績なのか? 6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)など著書多数。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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