今日、人材活用における基本的インフラとして注目を集めているワークライフバランス。なぜ、仕事と生活の両立を実現しなければならないのか? その「気づき」を視聴者に与え、管理者・社員の意識啓発に最適な動画コンテンツ。

DVD ワークライフバランス 全1巻

  • 全社員・職員
  • ワークライフバランス・働き方改革
中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授 佐藤博樹 監修/ワーク・ライフバランス 代表取締役 小室淑恵 監修
価格:86,000円(税抜)
発売日:2009年01月23日
商品コード:48689
収録時間:約50分
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おすすめのポイント

視聴対象:企業などあらゆる組織の管理者層、人事労務担当者、一般社員

■なぜWLB(ワークライフバランス)を実現しなければならないか、ドラマを通じて複数の視点から気づきを与えます。

■WLBへの誤解(子育て支援、女性向けの制度など)を解き、視聴者に当事者意識を芽生えさせます。

■一人ひとりがWLBを実現するための道すじと、管理者が組織に働きかける施策がわかります。管理職向けの研修教材として具体的なケースを用意。

■特典映像のWLBのプレゼンシートでは、WLBが求められる客観的なデータを提示。社内研修の資料としてそのままご利用いただけます。

今日、少子化による労働人口の減少と人材不足、女性社員の活用が企業の重要課題です。今後ますます働き手が少なくなる日本で、優秀な人材を採用し、社員として働き続けてもらうための施策として、「仕事と生活の調和」を意味するワークライフバランスへの関心が高まっています。

WLBは、女性を対象とした働き方や家庭を充実させる施策でもなければ、必ずしも企業業績の向上に直接的に貢献するものでもありません。

ただし、働き方・価値観の多様化が進むなか、企業が取り組まなければ、社員のやる気や採用へのデメリットが大きいこと、今後は高齢化に伴い「介護と仕事の両立」を迫られる社員が増えることから、人材活用におけるインフラとして、整備が不可欠なものと言われています。

WLBの本質とは、社員一人ひとりのやる気を高め、「働き方の柔軟性を追求する」こと。そのため、WLBは、現在の業務プロセスの見直しや、新フレームの設計、人材の安定確保など経営戦略に直結するテーマといえます。

本DVDでは、「親の介護をしなくてはならない年配管理職」「深夜残業を繰り返す若手独身社員」「仕事と育児の両立に悩む夫婦」などのケースを取り上げながら、現在の職場が抱える問題を見つめなおし、「なぜ、WLBに取り組まなければならないのか」「どうすればWLBが実現できるのか」という気づきを視聴者に与えます。

内容(Chapter)

  1. ■前編 なぜワークライフバランスが求められるのか (収録時間 約25分)
    ・プロローグ
    ・20代独身男性・沢渡恭平の場合
    ・20代独身女性・手塚美香の場合
    ・50代管理職・浪岡芳信の場合
    ・30代既婚女性・東山咲子の場合
    ・ワークライフバランスとは

    ■後編 ワークライフバランスを実現するために (収録時間 約15分)
    ・介護と仕事の両立
    ・働き方を変えてみる
    ・育児と仕事
    ・エピローグ
    特典映像

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監修者プロフィール

佐藤 博樹(さとう ひろき)

中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授 
1981年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。雇用職業総合研究所 (現、労働政策研究・研修機構)研究員、法政大学経営学部教授、東京大学社会科学研究所教授を経て2014年10月より現職、2015年東京大学名誉教授。
 <主な著書>『マネジメント・テキスト 人事管理入門〈第2版〉』(共著、日本経済新聞出版社)、『実証研究 日本の人材ビジネス』(共編、日本経済新聞出版社)、『パート・契約・派遣・請負の人材活用〈第2版〉』(編著、日経文庫)、『男性の育児休業』(共著、中公新書)、『職場のワーク・ライフ・バランス』(共著、日経文庫)、『結婚の壁』(共編著、勁草書房)などがある。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

小室 淑恵(こむろ よしえ)

株式会社ワークライフバランス代表取締役社長。
日本女子大学文学部卒。99年、資生堂入社。
2006年に株式会社ワークライフバランスを設立。900社以上の企業で残業を削減し、売上業績を向上させる「働き方見直しコンサルティング」とともに、年間約200回の企業一般向け講演研修を行う。産業競争力会議民間議員、内閣府男女共同参画会議「仕事と生活の調和に関する専門調査会」委員、厚生労働省、経済産業省などの委員等もつとめる。2児の母であり、自社でも「残業ゼロ・有給消化率100%」を実践している。『残業ゼロで好業績のチームに変わる仕事を任せる新しいルール」(共著、かんき出版)、『なぜ、あの部門は「残業なし」で「好成績なのか? 6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)など著書多数。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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