「トリプル・バブル」が崩壊、マネー依存経済、グローバル化が終焉。成長を引っ張る家計重視の大胆な政策転換を提示する。

【メガトレンド】家計ファーストの経済学
消費する力が繁栄を左右する

中前忠
定価:本体2,200円+税
発売日:2019年01月25日
ISBN:978-4-532-35808-2
上製/四六判/304ページ
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おすすめのポイント

■日本経済新聞夕刊・経済コラム「十字路」の常連筆者として、また、国際的なネットワークをもち、長期的、国際的な視点からの独自の分析で知られる著者が、日本と世界経済の大変動を見通します。

■レーガン、サッチャー革命以来、世界の経済は、マネー供給を拡大し続けることによって支えられ、リーマン・ショック後の超金融緩和のもとで、その傾向はさらに強まり、企業収益を優先させることで経済の浮揚を図る「企業ファースト」の政策が一貫してとられてきました。その結果、格差が拡大、ポピュリズムが台頭しています。

■また、最近までの世界経済の好調ぶりは、ドルの過剰な供給に伴う資産価格の上昇、中国を筆頭とする新興国経済の工業化、ITによるイノベーションによってもたらされました。しかし、この好調なサイクルは限界に行き着くと著者は見ます。
金融正常化によりマネー依存時代が終わり、中国の工業化の終わり、経済サービス化の広がりにより、主要国の貿易依存度は低下、グローバル化時代が終焉し、経済のローカル化が進む、巨大IT企業がリードする時代も終幕を迎えると展望します。
この過程で世界の株高、ITバブル、中国など新興国バブルの「トリプル・バブル」が崩壊、リーマン危機を上回るほどの金融危機が生じるだろう、バブル崩壊は2018年後半から兆候が現れ、いつ大規模な崩壊が起こっても不思議ではない、と著者は見ます。そして、その後の経済の立て直しには、従来とはまったく異なる政策の考え方が必要だと著者は主張します。それが「家計ファースト」、人々の消費力を高める政策への転換です。なぜなら、経済サービス化のもとでは、一国の経済を左右するのは消費する力になる。消費力の高い国で企業活動は盛んになり、投資が活発化し、人々の所得も向上する時代になるからです。

■本書は、綿密な経済データの分析を通して世界と日本の経済の大きな変化をいち早くとらえ、消費を活性化するための「家計ファースト」の政策を提示し、政策転換に成功すれば、日本は新たな成長へのチャンスを迎えると見通す、話題満載の経済書です。

目次

  1. 第1章 メガトレンド2020 グローバル化の終焉

    第2章 トリプル・バブル 発生から崩壊への道

    第3章 マネーが消えていく

    第4章 ポピュリズムの米国

    第5章 チャイナ・ショック 中国・工業化の終焉

    第6章 消費力が左右する日本の未来

    第7章 家計ファースト・マニフェスト

著者・監修者プロフィール

中前 忠(なかまえ ただし)

中前国際経済研究所代表
1962年東京大学卒業後、大和証券入社。73~85年ロンドン駐在エコノミスト。
86年中前国際経済研究所設立。
国際的・長期的な視点からの独自な分析で定評がある。
主な著書:『三つの未来』(編著、1998年、日本経済新聞社)、『目覚めよ!日本』(H・マクレイとの共著、1999年、同)など。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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