黒田日銀2期目は出口への道筋を示せるか?異次元緩和から金融正常化への動向と、銀行経営、財政などへの影響・副作用を実証分析。

金融正常化へのジレンマ

定価:本体3,200円+税
発売日:2018年09月19日
ISBN:978-4-532-35787-0
上製/四六判/420ページ
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おすすめのポイント

新フォワード・ガイダンス導入! 日銀の長期戦に勝算はあるか?

◆黒田東彦総裁が再任され、2期目5年が始まった。米国、EUが緩和縮小に舵をきり、日銀は7月末に緩和継続のための枠組み強化を発表した。日銀による大量の国債・ETF保有、銀行の業績への影響、景気の過熱感など、様々な影響が現れてくるなかで、日銀は出口までの道筋を示せるのか。
◆本書は、的確な経済予測と機動的な政策提言を行ってきた日本経済研究センターにおける金融研究をベースに、日銀の異次元緩和の実態や、銀行経営・財政への影響、将来想定される国民負担などを明らかにし、これからを展望する。

目次

  1. 序 章 金融政策のジレンマ

    第1章 事実上の財政ファイナンスというジレンマ
       
    第2章 強力な緩和を続けても物価が上がらないジレンマ
        
    第3章 中央銀行がリスク性資産を買い続けるジレンマ
        
    第4章 金融仲介機能が低下するジレンマ
        
    第5章 FRB、金融正常化とスピルバックのジレンマ

    第6章 緩和が長引くほど国民負担が増大するジレンマ

    第7章 日銀の財務の健全性維持と物価安定のジレンマ

    第8章 人口問題先進国のジレンマ

著者・監修者プロフィール

岩田 一政(いわた かずまさ)

日本経済研究センター代表理事・理事長。東京大学名誉教授
1946年生まれ。70年東京大学教養学部卒業、経済企画庁入庁。西ドイツ留学、OECD出向、経済企画庁経済研究所主任研究員、東京大学教養学部教授、日本銀行副総裁などを歴任。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

左三川 郁子(さみかわ いくこ)

日本経済研究センター金融研究室長 兼 主任研究員
1967年生まれ。1990年ロンドン大学SOAS法学部卒業(L.L.B取得)後、日本経済新聞社入社。編集局金融部記者、経済部記者を経て97年日本経済研究センターに出向。在英国日本国大使館専門調査員、日本経済新聞社の国際テレビ放送「Nikkei Japan Report」のコメンテーターなどを経て、2014年より現職。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。2017年度より慶應義塾大学経済学部特別招聘教授。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

日本経済研究センター(にほんけいざいけんきゅうせんたー)

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