資産化するマンションと廃墟化するマンションはここが違う。 不動産業界のご意見番がマンションの近未来図と対処法を教えます。

定価:本体850円+税
発売日:2018年09月12日
ISBN:978-4-532-26383-6
並製/新書判/232ページ
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おすすめのポイント

マイホームを「廃墟」にしないために、今やるべきこと

○全国に650万戸弱あるマンションのうち、築30年のマンションは約200万戸、2031年には400万戸を超えます。住人が年を重ねて所得が減っていく一方で、当初予定していた修繕積立金が不足し、管理がおろそかになっていきます。その結果、資産価値が下がり、スラム化が進行。住民合意のもと、建て替えを計画しようにも、大半のマンションの建て替えは事実上不可能です。

○ 資産としてマンションを買うこと、マンションをずっと所有し続けることは、果たして合理的なのか、不安を覚える人も少なくありません。

○本書は「マンションの長寿命化の道」を提言、「マンション危機」の解決法を示します。欧米では100年、200年の物件が普通に取引されており、価格が下がらないどころか上昇するマンションもたくさんあります。かたや、日本のマンションの管理・修繕の事情はお寒い限りです。所有者の多数派はマンションの資産価値には関心があっても、管理組合運営には無関心です。

○マンションの所有者と購入予定者は、マンションの管理状況のどこを、どのようにチェックすべきか、管理組合にどう関与していくべきか、「マンションという運命共同体」とつきあうための必須教養を伝授します。

○これが「マンションの未来年表」だ
2019年 マンションの空き家が社会問題化。消費税率が8%から10%に。
2020年 金利上昇がマンションの負担に。羽田空路変更で高級エリアのマンションに異変。
2021年 大規模修繕工事費は「下がらず」。
2022年 住宅市況が悪化。
2025年 「廃墟マンション」が都市部に出現。マンションの建て替え進まず。
2026年 中古マンション市場活性化策で格差拡大。
2027年 タワーマンションの廃墟化が露呈。
2030年 マンション廃墟化加速で、自治体が破たん。
2031年 政府が「住宅総量目安」を設定。権限は自治体に委譲。

編集者より

マンションが、資産性を維持し、100年以上もつか、限りなく価値ゼロに向かうかは、「管理状態」で決まる--。

「マンションは管理を買え」というフレーズを聞いたことがあるかもしれません。しかし、著者はこれは違う、と言います。なぜなら、「マンションの管理は管理会社に任せておけばいい」と誤解されかねないからです。

本書には、マンションの区分所有者が管理組合に主体的に関与し、大規模修繕や防災対応などで先頭を走る5つの事例を取り上げています。

本書カバーの写真がその5つです。いずれも長寿命化、資産化に果敢にチャレンジしている、「100年マンション」と呼ぶにふさわしいマンションです。

本書の内容は、マンションの所有者、購入予定者にとっての「必須教養」です。住宅というあなたの大切な資産を失わないために、一読いただければ幸いです。

目次

  1. はじめに

    第1章 マンションの未来年表を書く

    第2章 マンションは長寿命化するしかない 

    第3章 100年マンション 先進事例に学ぶ

    第4章 すっと資産になるマンションを創るために必要な16の提言

著者・監修者プロフィール

長嶋 修(ながしま おさむ)

さくら事務所代表取締役会長。不動産コンサルタント。
1967年生まれ。広告代理店を経て不動産デベロッパーの支店長・不動産売買業務を経験後、業界初の個人向け不動産コンサルティングを行う消費者エージェント企業、さくら事務所を設立。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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