政界激動! 政局のゆくえはどうなるのか? 豊富な取材経験を持つ著者が説く、政治の流れを先読みする方法。「不支持率が支持率を二ケタ上回ると内閣は倒れる」など、ニュースが面白くなる24の経験則。

政治をみる眼 24の経験則

定価:本体850円+税
発売日:2008年10月10日
ISBN:978-4-532-26021-7
並製/新書判/240ページ
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政界激動! 政局のゆくえはどうなるのか? 豊富な取材経験を持つ著者が説く、政治の流れを先読みする方法。「不支持率が支持率を二ケタ上回ると内閣は倒れる」など、ニュースが面白くなる24の経験則。

政変劇の真っただ中に刊行! 新聞各紙で異なる内閣支持率の読み方、メディアが政治を持ち上げるタイミング、貶めるタイミング、選挙を決める「風」の読み方など、政治の先行きを読み解く「経験則」が満載。

目次

  1. 序文 日本政治、二十四の経験則
    本文で紹介する二十四の経験則

    第一章 政治は数である
     なぜ内閣支持率なのか
     政権安定に関する「小泉三指標」――小泉内閣の支持率を考える
     見えてくる政権の経験則――森、安倍、福田各内閣と比較して
     政権崩壊の法則
     世論はどうつくられるか――安倍内閣を例に考える
     メディアを動かすもの

    第二章 政治は権力闘争である
     政局とはなんだ
     福田赳夫の背中をみて育った小泉純一郎
     「政策論は最後は政局」が小泉流
     「政局の人」に徹する小沢
     「政局にしなかった」菅直人
     権力という魔物
     政局から政策へ

    第三章 政治は言葉である
     はぐらかし・ぼかしの竹下語――派閥時代の言葉
     永田町の外をみた傍流首相1――三木のケース
     永田町の外をみた傍流首相2――中曽根のケース
     「ボキャ貧」首相のしたたかさ
     はがせなかった失言首相のレッテル
     テレビ政治の敗北者たち――宮沢と橋本の失敗
     小泉ワード・ポリティクス
     言葉による不利益分配
     ポスト小泉の言葉政治

    第四章 政治は合意形成である
     全会一致なお基本――自民党の意思決定
     党主導のからくり――事前審査制
     下からの積み上げ方式も原則
     小泉流トップダウン――経済財政諮問会議
     崩れた全会一致――郵政民営化法案
     制度か個人か――首相主導は本当か
     カネで買えない与野党折衝

    第五章 政治は立地である
     位置どりとスローガン
     CHANGE――立ち位置かえた小沢戦略
     吉田と芦田――向こうが白ならこちらは黒
     エリート福田、貫いた反主流
     反主流から主流へ1――池田のケース
     反主流から主流へ2――中曽根のケース
     振り子の理論
     票の最大化で政党立地

    第六章 政治は風まかせである
     旋風はおこせるのか1――同日選と土井ブーム
     旋風はおこせるのか2――小泉ブーム
     逆風はなぜ吹くのか1――総選挙のケース
     逆風はなぜ吹くのか2――参院選のケース
     新風が吹くとき
     横風は吹くのか――アナウンスメント効果とバッファー・プレイヤー
     乱気流はあるのか――無党派のつむじ風
     自民党に北風――「第三の無党派」出現
     風待ちの期待?

    第七章 政治は平等追求の歴史である
     一九〇〇年体制は政治的な平等を追求した
     五五年体制は経済的な平等と成長を実現した
     新中間大衆の時代
     五五年体制の転機
     〇七年参院選でみえたもの
     二極対立の図式へ
     新たな体制はできるか

    第八章 政治は情報である
     情報はどう流れるか――派閥政治からケータイ政治へ
     情報は操作できるか――権力闘争から世論形成へ
     直接発信めざす政治家――情報発信力が政治力に
     政治情報はどう伝えられるか1――新聞は座敷牢につながれているのか
     政治情報はどう伝えられるか2――テレビですすむソフトニュース化
     メディア批判――五五年体制からの脱却と政治報道の問題点
     冷笑主義の危うさ

    あとがき
    引用・参考文献

著者・監修者プロフィール

芹川 洋一(せりかわ よういち)

日本経済新聞論説フェロー
1950年生まれ。東京大学法学部卒業、同新聞研究所修了。日本経済新聞社に入り、79年より2005年まで政治部に所属し、同部次長、編集委員、政治部長を務める。大阪編集局長、執行役員電波電子戦略室長、論説委員長、論説主幹等を経て現職。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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