労働組合の経営への発言は日本企業にプラスの効果があった! 内部の目による企業統治の力を明らかにする労働経済学の巨匠の提言。
ISBN:978-4-532-13476-1
上製/四六判/248ページ
おすすめのポイント
●社外取締役より労働組合を重視せよ
今日、企業統治カ(コーポレートガバナンス)改革というとまず外部からの監視、社外取締役の必要性が叫ばれるが、本当にそうだろうか? コンプライアンス等々に続いてまたもやアメリカ流を鵜呑みにしているのではないだろうか? 本書は、弱体化が囁かれ続けている労働組合にこそ様々な成長力向上の知恵が潜んでいることを明らかにする異説の経営改革の書。
本書は、時流におもねることなく、ファクトをもって日本の労働経済を分析し続けてきた巨匠、小池和男氏による大胆なの警告の書です。発言・提案する労組が企業に有益であり、その機能は社外取締役ではとうていカバーできないことを明らかにします。ヤマハ、大隈鉄工所、すかいらーくなどを事例に経営者交代に労働組合が果たしたプラスの役割を明らかにします。
目次
- 第1章 なぜ労働者は企業経営について発言するか
第2章 対抗の時代--「労働組合基本調査」の吟味
第3章 生産管理--いくつかの事例
第4章 共働の時代--1977年「労使コミュニケーション調査」
第5章 共働化の衰えか--発言の行方を探る
第6章 社長の進退への発言
第7章 長期の競争力と労働者の発言
著者・監修者プロフィール
法政大学大学名誉教授
1932年生まれ。東京大学教養学部卒業、同経済学大学院卒業、東京大学助手、法政大学助教授、名古屋大学助教授・教授、京都大学経済研究所所長、法政大学教授、東海学園大学教授、法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授などを歴任。
※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。