50代男性の5人に1人、80代女性の4人に1人と急増する単身世帯。「支え合う社会」をいかに構築するかデータを元に分析。

単身急増社会の希望
支え合う社会を構築するために

定価:本体2,600円+税
発売日:2017年02月28日
ISBN:978-4-532-35728-3
上製/四六判/448ページ
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おすすめのポイント

50代男性の5人に1人、80代女性の4人に1人と急増する単身世帯。「支え合う社会」をいかに構築するかデータを元に分析。

▼単身世帯が急増している。特に今後、大都市圏を中心に「未婚」の単身者の急増が予想される。未婚者が高齢期を迎えると、配偶者のみならず子供もいないため、老後を家族に頼ることはほぼ不可能になる。これまで家族が担ってきた「支え合い機能」を、誰がどのように担っていくかが大きな課題となる。

▼そこで「地域」に注目して、地域のどの部分(機能)が、どのようにして家族の代わりとなる「支え合い機能」を担っていけるのかという点を考える。具体的には、
1血縁関係のない高齢者同士の同居・多世代同居
2高齢者向けの「生きがい就労」、孤立した現役単身者に向けた「中間的就労」
3高齢単身者が認知症になった場合などの対応。国内外(米国、ドイツ、スウェーデン)の先進事例を紹介。

▼日本はかつて家族の支え合い機能が強かったため、社会保障制度も家族を前提としている。したがって家族機能の代替に関する先進事例はまだ少なく、規模も小さい。しかし、地域社会がこの機能を代替し、しかもそれにより地域自身も強くなる「地域づくりのイノベーション」と呼ぶべき事例が現れ始めた。ほかの地域でも応用できる普遍的な手法を紹介。

▼前作『単身急増社会の衝撃』では、単身世帯の急増の実態を示して「衝撃」と示したが、今回は解決策として社会が取り組むべき方向性を考え、単身急増社会の「希望」を示し、未来は自分たちの力で変えられるというメッセージを込めた。

▼「単身世帯の実態」「いくつかの類型に分けた単身世帯の考察」「単身世帯の抱えるリスクの増大に対する社会の対応」の3部構成で、単身世帯を対象に「支え合う社会」の構築を考え、自助努力できる社会の前提を模索する。

目次

  1. 第1部 単身世帯の実態
    第1章 単身世帯の増加の実態とその要因

    第2章 都道府県別にみた単身世帯の実態

     第2部 類型別にみた単身世帯の考察
    第3章 勤労世代の単身世帯が抱えるリスク

    第4章 高齢単身世帯が抱えるリスク

    第5章 単身世帯予備軍--親などと同居する中年未婚者

    第6章 海外の高齢単身世帯との比較--米国、ドイツ、スウェーデンと日本の比較

     第3部 単身世帯のリスクに対して求められる社会の対応
    第7章 単身世帯の住まいと地域づくり

    第8章 単身世帯と就労--「働き続けられる社会」の実現に向けて

    第9章 身寄りのない高齢単身者において判断能力が低下した時

    第10章 社会保障の機能強化と財源確保の必要性

著者・監修者プロフィール

藤森 克彦(ふじもり かつひこ)

みずほ情報総研株式会社
社会保障 藤森クラスター主席研究員
1965年長野県生まれ。92年国際基督教大学大学院行政学研究科修了、同年富士総合研究所(現みずほ情報総研)入社。社会調査部、ロンドン事務所駐在(96~2000年)などを経て、04年より現職。11年日本福祉大学より博士(社会福祉学)の学位取得。専門分野は、社会保障政策・労働政策。主要著書に『単身急増社会の衝撃』日本経済新聞出版社、『構造改革ブレア流』阪急コミュニケーションズなどがある。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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