IT革命を原動力に、史上最長の景気拡大を続けるアメリカ経済。なぜアメリカは成功したのか? ITをはじめ、繁栄を導いた経済・社会要因を検証。米国の経験に学んだ「日本型ニューエコノミー」への道筋も示す。

ネットワーク資本主義
アメリカ「強さ」の研究

定価:本体1,800円+税
発売日:2000年12月14日
ISBN:978-4-532-14882-9
上製/四六判/258ページ
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IT革命を原動力に、史上最長の景気拡大を続けるアメリカ経済。なぜアメリカは成功したのか? ITをはじめ、繁栄を導いた経済・社会要因を検証。米国の経験に学んだ「日本型ニューエコノミー」への道筋も示す。

目次

  1. 序章 アメリカ経済の強さと日本への教訓

       1 アメリカ経済――――衰退から再生へ
       2 アメリカ経済長期拡大の秘密
       3 日本経済再生への教訓


    第1部 ネットワーク資本主義の衝撃

     第1章 爆発的に拡大するアメリカのネットワーク

       1 スピードは神、鈍速は悪魔――――世界の中心、シリコンバレー
       2 カギは通信政策と政治リーダーシップ
       3 ネットパワー――――ビジネスと市民ネット
       4 インド――――シリコン高原・バンガロール
       5 イスラエル――――豊富な独自技術

     第2章 ネットワーク資本主義の落とし穴

       1 アメリカ独り勝ちの危うさ
       2 新たな「石油危機」
       3 ウォール街=財務省連合
       4 華人ネット対ヘッジファンド
       5 二重基準のアメリカ外交ネットワーク

     第3章 アメリカの対日政策

       1 それはサーカス事件からはじまった
       2 対日不信が生んだ「ジャパン・ペーパー」
       3 日米包括経済協議の不毛

     第4章 周回遅れの日本

       1 日本を無視するアメリカ
       2 日米関係の混迷は続く――――アメリカの中国シフト
       3 日本の生産ネットワーク
       4 先行するアジアのネット
       5 日本型ネットの道
         提言 IT時代も市場の不合理を肝に銘じて


    第2部 アメリカ経済の「実力」検証

     第5章 アメリカの経営手法の検証

       1 ゲームのルールが変わった
       2 スピード経営
       3 オープンシステム
       4 革新性
       5 日本はどうする

     第6章 アメリカ・ベンチャー企業のダイナミズム

       1 ベンチャーがネット革命の旗手
       2 アメリカでベンチャー企業が成功する理由
       3 日本のベンチャー輩出の条件は何か

     第7章 IT活用の進展度――――日米比較

       1 インターネット進化論(BtoBのビジネス・モデル)
       2 仲介型ネット取引のインパクト
       3 アメリカに見る仲介型ネット取引の現状と日本の動き
       提言 豊富な経営資源を持つ大企業の組織変革がカギ

     第8章 アメリカ経済の強さの背景

       1 マクロ経済面から見たアメリカ経済の強さ
       2 良好な経済パフォーマンスの基本的背景
       3 IT革命と労働生産性上昇
       4 IT革命と労働市場
       提言 マクロ経済面から見た日本経済への指針

     第9章 アメリカ経済の懸念材料

       1 経常赤字の拡大とインフレ圧力の高まり
       2 民間債務の増大
       3 株価の見通し
       4 リスクは顕在化するか

     第10章 ヨーロッパの挑戦と欧米対立

       1 グローバリゼーションとヨーロッパの異議申し立て
       2 安全保障でもすれ違い
       3 EU統合と基軸通貨ドルに対するユーロの挑戦

著者・監修者プロフィール

土志田 征一(としだ せいいち)

日本経済研究センター理事・研究参与。1940年生まれ。1964年東京大学経済学部卒業、経済企画庁入庁。調査局内国調査第一課長、調査局長、総合計画局長、調整局長を経て、1997年日本経済研究センター理事長。2000年10月より現職。 <主な著書>『自立経済社会の構想』、『どうなる日本のIT革命』、『ネットワーク資本主義』(共編著、日本経済新聞社)

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

田村 秀男(たむら ひでお)

1946年生まれ。1970年早稲田大学政治経済学部卒業、日本経済新聞社入社。ワシントン特派員、米アジア財団客員研究員、1996年香港支局長などを経て1999年から日本経済新聞社編集局編集委員。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

日本経済研究センター (にほんけいざいけんきゅうせんたー )

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