急上昇を続ける失業率。筆者は最悪の場合、2005年には9%台になると予測する。その要因を徹底分析しながら来るべき「大失業社会」を展望。さらに欧米の経験も参照しつつ、最悪のシナリオ回避の道を探る。

大失業
雇用崩壊の衝撃

山田久
定価:本体1,600円+税
発売日:1999年01月08日
ISBN:978-4-532-14713-6
上製カバー巻/四六判/264ページ
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おすすめのポイント

急上昇を続ける失業率。筆者は最悪の場合、2005年には9%台になると予測する。その要因を徹底分析しながら来るべき「大失業社会」を展望。さらに欧米の経験も参照しつつ、最悪のシナリオ回避の道を探る。

目次

  1. プロローグ 大失業時代の幕開け
    第1章 急増する失業とその実態
    第2章 完全失業率4%台の意味
    第3章 溶融する日本型低失業社会
    第4章 大失業社会移行のリスクとインパクト
    第5章 失業が構造化された社会――ヨーロッパの経験
    第6章 リストラから雇用創造へ――1990年代アメリカの経験
    第7章 雇用維持から雇用創造へ――高失業構造化の回避に向けて
    エピローグ アントレプレナーシップとエンプロイアビリティー

著者・監修者プロフィール

山田 久(やまだ ひさし)

(株)日本総合研究所調査部長/チーフエコノミスト、博士(経済学)
1987年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、91年(社)日本経済研究センター出向、93年(株)日本総合研究所出向、調査部研究員、2003年経済研究センター所長、05年マクロ経済研究センター所長、07年ビジネス戦略研究センター所長、11年(株)日本総合研究所調査部長、13年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授、16年より同兼任講師。この間、2003年法政大学大学院修士課程(経済学)修了、15年京都大学博士号取得。
主要業績に、『失業なき雇用流動化――成長への新たな労働市場改革』(慶應義塾大学出版会、2016年)、『北欧モデル――何が政策イノベーションを生み出すのか』(共著、日本経済新聞出版社、2012年)、『市場主義3.0――「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』(東洋経済新報社、2012年)など多数。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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