多彩な金融商品の展開を可能にする手法「ストラクチャード・ファイナンス」――。いまもっとも注目の金融テクノロジーを、第一人者が現実に即して解説する本邦初の体系的テキスト。

ストラクチャード・ファイナンス入門

定価:本体3,800円+税
発売日:1997年05月29日
ISBN:978-4-532-13142-5
上製/A5判/312ページ
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おすすめのポイント

多彩な金融商品の展開を可能にする手法「ストラクチャード・ファイナンス」――。いまもっとも注目の金融テクノロジーを、第一人者が現実に即して解説する本邦初の体系的テキスト。

目次

  1. 序章 ストラクチャード・ファイナンスへの招待

    第1章 米国の証券化商品概観
    1.1 モーゲージ・パススルー証券(MBS)
    1.2 アセットバック証券
    1.3 CMO
    1.4 モーゲージ・デリバティブ(派生商品)
    1.5 不動産投資の証券化

    第2章 ストラクチャード・ファイナンスの展開
    2.1 格付機関によるストラクチャード・ファイナンスの定義
    2.2 ストラクチャード・ファイナンスの新しい動き
    2.3 新しい金融技術としてのストラクチャード・ファイナンス
    2.4 ストラクチャード・ファイナンスの切り口

    第3章 証券化:本格的ストラクチャード・ファイナンス
    3.1 米国における自動車ローンバック証券の発行事例
    3.2 広義の証券化と狭義の証券化
    3.3 証券化の定義と4つの要素
    3.4 有価証券化の本質:流通性(セカンダリー・マーケット)の付与
    3.5 有価証券化の効果:制度面の意義
    3.6 日本における証券化ファイナンスの現状
    3.7 日本における証券化ファイナンスの制約

    第4章 流動化:日本固有のストラクチャード・ファイナンス
    4.1 流動化とは何か
    4.2 流動化の実例
    4.3 流動化の要素
    4.4 日本における流動化の意義と金融機関

    第5章 アセット・ファイナンス:企業金融としてのストラクチャード・ファイナンス
    5.1 アセット・ファイナンスの意義
    5.2 企業金融とアセット・ファイナンス
    5.3 リース金融とアセット・ファイナンス
    5.4 クロス・ボーダーの債権流動化
    5.5 金融機関とアセット・ファイナンス
    5.6 アセット・ファイナンスの効用

    第6章 金融としてのストラクチャード・ファイナンス
    6.1 金融技術総論
    6.2 ストラクチャード・ファイナンスの金融技術(1):仕組みの利用
    6.3 ストラクチャード・ファイナンスの金融技術(2):アービトラージ
    6.4 ストラクチャード・ファイナンスの金融技術(3):クレジット・エンジニアリング
    6.5 21世紀への展望

    補論1 公的金融とストラクチャード・ファイナンス:米国の公的モーゲージ・バック証券の役割
    S1.1 米国における公的MBSの歴史
    S1.2 公的MBSの意義
    S1.3 90年代の新動向:RTCによる証券化活動

    補論2 日本におけるローン・セール・ビジネスの可能性
    S2.1 ローン・シンジケーション
    S2.2 米国におけるローン・セール・マーケット
    S2.3 貸付債権流動化
    S2.4 ローン・セールの法的論点
    S2.5 これからの展開

    補論3 株式の流動化
    S3.1 株式流動化のニーズ
    S3.2 株式債券化スキーム
    S3.3 政策保有株式を用いた新金融商品の開発可能性

    あとがき
    索引
    コラム

著者・監修者プロフィール

大垣 尚司(おおがき ひさし)

1959年京都市に生まれる。1982年東京大学法学部卒業。同年、日本興業銀行に入社。1985年米国コロンビア大学法学修士。金融商品開発部、ニューヨーク支店、ストラクチャード・ファイナンス部、興銀第一フィナンシャルテクノロジー取締役、アクサ生命保険専務執行役員、日本住宅ローン代表執行役社長などを経て、現在、立命館大学大学院法学研究科教授、博士(法学)、金融・法・税務研究センター長、一般社団法人移住・住みかえ支援機構代表理事、一般社団法人日本モーゲージバンカー協議会会長。 <主な著書>『ストラクチャード・ファイナンス入門』(日本経済新聞出版社、1997)、『金融アンバンドリング戦略』(同、2004)、『電子債権』(同、2005)、『金融と法』(有斐閣、2010)、『金融から学ぶ民事法入門』(勁草書房、2012)。

※本データは、小社での最新刊発行当時に掲載されていたものです。

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