詳細検索

お探しの刊行物を検索できます。キーワード・書籍名・著者名などを入力して検索ボタンを押してください。
複数の項目に入力することにより、絞り込み検索ができます。

タイトル:
著者名:
*著者・編者・訳者・監修者など
キーワード:
ISBN:
978-4-532- -x
※5桁の数字を入力してください。
商品種別:
発行年月日:
西暦

検索条件【書籍】【経済・金融】で検索した結果、448件見つかりました。

  • 表示順
  • 昇順・降順
  • 表示件数
  • 再表示

ドキュメント狙われた株式市場

大証vs東証vs村上ファンド―。様々な思惑が絡み合った前代未聞の取引所買収合戦。その舞台裏の全てを描く迫真のドキュメント。

ブロックチェーン革命

金融・ビジネス・経営から社会の仕組みをも劇的に変える「IT革命の本命」。その全貌をIT革命論の第一人者がわかりやすく解説。

ヘリコプターマネー

書籍 

ヘリコプターマネー

井上智洋  著

定価(本体1,500円 +税)

ISBN:978-4-532-35718-4

バーナンキ前FRB議長の権威も借りての導入がささやかれる経済政策、ヘリコプターマネー。その考え方と導入策を簡潔に解説。

激論 マイナス金利政策

激しい議論を巻き起こしている日銀のマイナス金利政策。その功罪は? 第一級の研究者、政策担当者らが効果と問題点を徹底議論。

変革迫られる年金運用

マイナス金利、責任投資、ガバナンス問題―。多様化する企業年金運用の課題と解決策を、専門家の理論と現場の実践知から示す。

世界経済 危険な明日

巨大な危機か、再生か。世界経済は重大なT字型の分岐に向かっている。NYTベストセラー書待望の邦訳が登場!

これからの日本の論点 日経大予測2017

EUは英離脱でどうなる? 米新政権のアジア戦略は? 憲法改正はあるか? 景気はどうなる? ……日経の編集委員が大胆に見通します。︎

小宮一慶の「日経新聞」深読み講座 2017年版

日経新聞はビジネスパーソンの必須知識! 人気コンサルタントが、実際の記事を使いながら、短時間で深く読むノウハウを実践的に解説。

Brexit(英離脱)ショック 企業の選択

英国経済失速? シティ衰退? 日本企業撤退? 企業経営へのインパクトを中心に、英国通エコノミストが徹底解説。

第四次産業革命

第四次産業革命は人類の生活を根本から変える。ダボス会議創設者がグローバルエリートとの対話を通じて歴史的転換点の到来を予言!

人材覚醒経済

書籍 

人材覚醒経済

鶴光太郎  著

定価(本体2,800円 +税)

ISBN:978-4-532-35702-3

日本経済の底上げに本当に必要なのは人材が目覚めること。そのために必要な改革を提示する人材から見た経済論。

Q&A 日本経済のニュースがわかる! 2017年版

人気シリーズの2017年度版。豊富なイラストと図表で、わかりやすく「経済の今」を紐解いた。就活やビジネスで必携の一冊!

北京レポート 腐食する中国経済

需要のないマンションが乱立、都合の悪い情報は隠蔽……。なぜ中国経済の長期低迷が必至なのか、現地取材を重ねた記者が徹底ルポ。

日経業界地図 2017年版

業界に精通した日経新聞記者が、総力を挙げて執筆。就活生から投資家まで、信頼度No.1 の必携書‼︎

TPPが日本農業を強くする

書籍 

TPPが日本農業を強くする

山下一仁  著

定価(本体1,800円 +税)

ISBN:978-4-532-35701-6

TPPで日本農業は潰れない! むしろ、成長と発展への好機ととらえるべきだ。TPPを活かして日本農業を再生させる道を示す!

マイナス金利政策 

「史上最強の金融政策」として打ち出されたマイナス金利政策。そのメカニズム、効果と問題点を理論・実証両面から徹底分析する。

超金融緩和からの脱却

書籍 

超金融緩和からの脱却

白井さゆり  著

定価(本体2,700円 +税)

ISBN:978-4-532-35706-1

限界と副作用が懸念される超金融緩和政策からの脱却が課題に。日銀審議委員だった国際経済学者が異次元緩和のメカニズムと次を読み解く。

お父さんが教える 13歳からの金融入門

ビットコイン、ユーロとドル、ヘッジファンド……きちんと説明できますか?アメリカの中高生が学ぶ、お金の稼ぎ方・増やし方・使い方を、やさしく紹介。

税金考 ゆがむ日本

書籍 

税金考 ゆがむ日本

日本経済新聞社  編

定価(本体1,600円 +税)

ISBN:978-4-532-35700-9

時代にあわない税が暮らしや企業を惑わし、課税の公平も揺らいでいる。何が問題で、誰が歪めているのか。本質に取材記者がせまる。

点検 ガバナンス大改革

「株式会社ニッポン」は安倍政権のガバナンス改革で、どう生まれ変わったのか。年金・機関投資家がさらに新たな変革を迫る。